八重山毎日新聞社

　ＪＡおきなわ八重山地区営農センター園芸協議会（美里清矩会長、6部会、141人）は5日、ＪＡ磯辺野菜集荷場から2024年冬春期の出荷を開始した。初荷はゴーヤ350㌔。野菜類は今後、本格的に出荷される。野菜全体で出荷量365㌧、販売額2億4000万円を計画する。

　同協議会はゴーヤー、オクラ、カボチャ（石垣、西表）、インゲン、花きの各部会で構成される。ＪＡ八重山地区営農振興センターによると、ゴーヤは65㌧、オクラは120㌧、カボチャは175㌧、サヤインゲンは5㌧を計画する。花きはジンジャーや切り花を中心に5万本、450万円を見込む。

　このうち拠点産地に認定されているオクラは昨年実績55㌧から倍増。これまで農家個人が大きさや重さによって分類する選果作業を行ってきたが、ことし4月からＪＡが共同選果を担うことから、栽培面積の拡大と収穫量の増大を見込んでいる。

　補助事業を導入して7500平方㍍分のハウスも昨年に導入したことから、ゴーヤのほか島内消費用のトマト、ナス、キュウリ、ピーマンなどの増産が期待されるという。

　この日は初出荷式が行われ、協議会会員のほか農協、行政、運送の関係者らが出席。美里会長はあいさつで「資材価格や輸送コストの高騰など農業経営が厳しい状況が続いているが、農家は立ち止まるわけにはいかない。これからも良い作物を作り続け、消費者の元に届けることが大切。2024年が農業分野に輝かしい1年をもたらすことを願おう」と呼び掛けた。

　ＪＡおきなわ八重山地区本部の石垣信治本部長は「八重山の園芸作物は非常に評判が良く、栽培技術も評価されている。丹精込めて作った安心安全で新鮮な野菜を全国に届けよう」と激励、オクラについては「共同選果で農家の負担が軽減される分、規模拡大と増産をお願いしたい」と要望した。

　八重山農林水産振興センターの森英勇所長、市農林水産商工部の棚原長武部長、竹富町農林水産課の横目剛弥課長もあいさつを行い、農業分野の施策で支援する考えを示した。

　この後、関係機関の代表が酒、塩でトラックを清め、全員で拍手をして出発を見送った。

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